あなたの医療保険は本当に必要ですか？ 社会保険先進国 ニッポン!

私たちの暮らす日本には、世界に誇れる「国民皆保険制度」があります。
あなたが病院に行った時、医療費の支払いは3割、または3割以下で済んでいるはずです。

一方、米国では受給資格がある人しか、公的医療保険制度に加入することができません。
一般の人は任意保険に加入することになりますが、保険会社が医療費の支払いを認めず、支払いを拒否されることも珍しくはありません。

そうなった場合は、全額患者側の負担となるため、米国では安易に病院にかかれません。
よく米国の映画で、主人公が数種類のサプリを飲むシーンがありますが、病院にかからないようにするためだと言われています。

日本では、すべての国民に対して社会保険の加入が義務化されていますし、保険組合が医療費の支払いを拒否するなんてことはまずありえません。
先進国の中でも、日本は社会保険制度の整備が進んでいます。

我が国の社会保険制度を理解した上で、果たして任意保険の加入は必要なのか考えていきましょう。

社会保険・憲法による保障

先ずは、どのような社会保険制度があるか見ていきましょう。

健康保険

国民年金

雇用保険

生活保護制度

あなたがサラリーマン(正社員)の場合

日本の社会保険制度がとても手厚いことが、ご理解いただけたかと思います。
あなたは任意保険に加入する前から、既に社会保険という手厚い保険に加入しているのです。
これらの社会保険制度を踏まえた上で、あなたにとって本当に必要な保険とは何か考えていきましょう。

医療保険は必要？

ほとんどの医療保険では、入院や手術に対する給付が主体となっており、入院や手術を伴わない通院に対しては保障されません。

医療保険の例

例えば、40歳で医療保険に加入すると月の保険料がだいたい5,000円ほどかかります。10年間加入した場合は、約60万円かかる計算になります。

もしもあなたが病気で働けなくなって入院や手術をした場合、1ヶ月間の医療費の自己負担額は、最大でも6万～8万円です。

また、病欠の最初の期間は有給が消化されますし、サラリーマンなら傷病手当金が最長1年6カ月受け取れます。

一方、医療保険に入らず、20代から毎月5000円づつ貯めていけば、30歳で60万円、40歳で120万円、50歳で180万円、60歳で240万円になります。60歳になるまでの間に病気にかからなければ、240万円はそっくりそのまま貯金することができます。

また、60歳になるまでの間に病気にかかっても、医療費の支払いが240万円を超えるケースはかなり稀です。ほとんどの人は、「受け取った給付金」が「支払った保険料」を上回ることなく、満期を迎えることになります。

仮に安心を買ったつもりでも、医療保険の支払い日数には制限がありますので、入院期間が長期にわたると、一部保障されない場合もあります。
医療保険には加入しない代わりに、万が一に備えて積み立てしておくのも、リスク回避の一つの方法だと思います。

先進医療特約は必要？

もしも病気やがんになったら、どんなことをしてでも、治したいですよね。
先進医療と聞くと、なんだかとっても治りそうな気がしませんか？
もしもガンになったら、絶対に治したいから先進医療特約に加入しよう！と考えていても、おかしなことではありません。
先進医療特約とは、どういった場合に保障が受けられるのか見ていきましょう。

ざっくり！先進医療とは

厚生労働大臣が認めた先進医療の内、保険診療に加えてよいか検討中の医療技術のこと。

よく、テレビのドキュメンタリー番組で、難病を治すために、日本では未承認の薬を取り寄せて完治させた、なんて場面がありますが、残念ながら先進医療特約では保障されません。
あくまで、保障を受けられるのは、厚生労働省が認めた先進医療のみとなっています。

現在、厚生労働省が認めている先進医療は86種しかなく、受けられる医療機関も限られています。
また、「先進医療の実績報告」にもありますが、すべての先進医療が高額なわけではありません。

がん治療でよく耳にする「陽子線治療」「重粒子線治療」だけを見ても、年間の実施件数は3,877件に留まり、2019年度のがん患者の予測数が約100万人であることから、がんで先進医療を受ける人は少数であることがわかります。

これらを整理すると、

果たして、あなたにとって先進医療特約は必要でしょうか？

医療保険が必要な人、不必要な人とは？

とはいえ、医療保険が全く必要ないとは一概に言い切れません。
社会保険だけで充分な人もいれば、そうではない人もいます。
医療保険の必要性が高いケースをみていきましょう。

自営業の方

自営業の方が加入する国民健康保険には、残念ながら「傷病手当金」は支給されません。
また、病気にかかってもサラリーマンのように有給を当てることもできません。
自営業の方が働けなくなった場合は、ダイレクトに収入に影響がでるため、医療費以上に備えが必要です。

貯蓄が十分ではない方 (特に若い世代)

いくら社会保険が充実しているとはいえ、入院や手術などで月の医療費が高額になった場合、
「高額医療費支給制度」の自己負担額分は、支払わなければなりません。
また、個室や2部屋を希望する場合の「差額ベッド代」や「入院中の食事代」は公的医療保険の適用外となっているため、「高額医療費支給制度」の対象とならず、全額自己負担になります。

その他にも、交通費などもかかってきます。
社会に出たばかりの若い頃は、給料も安く、貯蓄も十分ではない人の方が多いのではないでしょうか？こういう方にこそ、貯蓄が溜まるまでの間、医療保険へ加入した方が良いと言えるでしょう。

子どもがいる方

子どもを大学まで通わせた場合、1人当たり約1,000万円の教育費がかかると言われています。
もしも働けなくなった場合、社会保険で生活はできても、子どもの教育費を捻出するのは大変なことです。
だからといって、子どもに進学を諦めさせることは、親として不本意なことでしょう。
そのような場合には、医療保険に加入することで、働けなくなった時のリスクを減らせるかもしれません。また、リスク回避を徹底するならば、医療保険だけではなく、「生命保険」や「学資保険」にも加入するべきです。

日本の社会保険制度を知った上で、保険について必要かどうか専門家に相談してみたいという場合には、無料で相談ができて、しつこい連絡や勧誘がない「保険見直しラボ」がおすすめです。

逆に、医療保険の必要性が低いケースもみていきましょう。

社会保険の範囲内で充分な方は、医療保険に入らなくても問題ないかもしれません。

最後に

あなたにとって、必要な保険は見つかりましたか？
社会保険のお陰で、最低限の生活は保障されていますが、人生を謳歌するために必要な保険は人それぞれです。任意保険が不要な人もいれば、ある程度の加入が必要な人もいるでしょう。

また、万が一に備え、自分で積み立てするのもありだと思います。
私があなたに伝えたかったことは、「不必要な保険に入る必要はない」ということです。

あなたにとって、本当に必要な保険とは何か？
是非この機会に考えてみてはいかがでしょうか？

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北海道の自然をこよなく愛する一児の父親。 無類の山好きで、夏山は札幌近郊から大雪山系、日高山脈など幅広く登っている。 札幌市内の某山岳会に所属し、沢登り、ロッククライミング、山スキーを修行中。 北海道100名山を網羅した北海道の山ガイドサイトを設立したいと考えている。

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